「ランサムウェア」とは、感染した端末をロックして操作不能にしたり、端末内のデータを暗号化して使用不能にしたりして、復旧するために「身代金」を要求するマルウェアのことであり、「身代金」を意味する単語”Ransom”と、「ソフトウェア」（”Software”）から作られた造語です。ただし、身代金を払っても復旧される保証はない上、支払った身代金が別の攻撃の資金となる可能性もあります。

「ランサムウェア」は、IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が選出した「情報セキュリティ10大脅威 2022」において1位となっており、2021年に引き続き脅威であると言えるでしょう。

「ランサムウェア」はマルウェアの一種であり、侵入経路としては「標的型攻撃メール」や「改ざんされたWebサイト」など、様々な形があります。

例えば、攻撃者がターゲットとなる会社の社員に対して、標的型攻撃メールやスパムメールを送信します。受信した社員がそのメールを疑うことなく、メールの添付ファイルを開封することや、攻撃者が用意したWebサイトからダウンロードしたマルウェアを実行することで、あなたの端末がこのような「ランサムウェア」の攻撃を受けるかもしれません。その後、端末内のデータを暗号化して使用不能にされてしまうのです。

ランサムウェアの被害にあった場合、まずはどのような対応をしなければいけないでしょうか。会社ポリシーによっても対応策はかわってきますが、例として以下にいくつかの対応方法をご紹介します。

「ランサムウェア」による被害の原因は、不審なメールや改ざんされているWebサイトを自社の社員が見分けられなかったことにあると言えるでしょう。社員に不審なメールや改ざんされているWebサイトを見抜くための教育を実践することで、ランサムウェアの被害に遭う確率は低減できるでしょう。

しかし、社員全員がこのような不審なメールや改ざんされているWebサイトを完全に見分け・被害を出さないというのは難しいことです。
そのため、攻撃を受けた際に社員がどのような対応をすればいいかをルール化し、社員全員に周知・徹底させ、しかもランサムウェアへの感染が発覚した際にそれを素早く検知できれば、被害を最小限に抑えることができます。

また、社員の教育における対策以外には、定期的なPCのバックアップや脆弱性の修正等のように自社のセキュリティ対策を強化することでも、ランサムウェアの被害を抑えることもできます。

ランサムウェアへの対策について、以下にまとめてみました。